2006年01月02日

日本経済新聞元旦第2部IT・デジタル特集

 日本経済新聞は2006年最初の新聞にネット社会(IT・デジタル)の特集号を発行した。これも今年、益々ITを駆使するネット社会が加速されることを見越しての特集記事と思われる。全部で10テーマで構成されているのでポイントだけを簡単に触れてみたい。

☆デジタルワーク進展(A1面)
 会議のスタイルも高速の光通信網を使った会議が試行されている。NTTコムが試しているのは会議室には等身大の大型液晶画面が用意されていて、音声と映像であたかも一緒にいるかのように会議ができるとのことだ。当然会議で使用する資料なども遠方の相手とまるで隣同士でいるかのように会議ができる
そうだ。会議でのやり取りは映像を含め全て自動的に保存されるので、以前の映像を呼び出し、解説を加えることも可能になるそうだ。

 日本テレコムは本社移転に伴い本社社員に個人の座席を定めないフリーアドレス制とペーパーレス化を採用した。狙いは「業務ではなく仕事をしてもらう」ことと倉重社長。
「企業の生産性や創造性を高めるには組織の壁を取り払うのが一番」。業務上の組織はネットワーク上に存在する。組織変更やプロジェクトの組み換えはいたって簡単とのこと。顧客情報などの機密情報以外はインターネットで参照できるため自宅でも仕事が可能。書類が机に放置されることもないので安全性は格段に向上したとのことだ。


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posted by ネット社会の水先案内人 at 21:40| 静岡 ☁| Comment(0) | TrackBack(0) | 日経新聞 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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