2006年01月31日

「ミニ四駆」で漫画出版やネットゲームの運営。


 ネット型のゲームが面白いようだ。ゲームをする側もそうだが、ネットゲームのビジネスモデルにも変化があるようだ。
一番面白いと感じたのは、ゲームソフトはただ同然で、ただゲームで利用するアイテムを有料で購入するという仕掛けだ。ゲームにはまって来る人が多くなるほど、これらアイテムの売上が多くなる。おまけにゲーム内で使用するアイテムだから、品切れはないし、売れ残りで不良在庫になることもない、おまけに配送などの物流経費も要らないという仕掛けだ。

 このようにネット型ゲームがいろいろ誕生しているようだが、今日の記事は嗜好性の強いプラモデルの「ミニ四駆」に対し、漫画やネットゲームなどで相乗効果を狙ったビジネスのことについてであった。

記事(日本経済新聞(2006.1.31)15面)には

 携帯電話向け情報配信のケイプはプラモデル大手のタミヤと会社を設立、モーターを搭載したプラモデル「ミニ四駆」を題材にしたメディア事業を始める。ミニ四区をテーマにした漫画の出版やパソコン上でのオンラインゲームの運営に取り組む。インデックスがタカラと組むなど携帯向け情報配信と玩具関連の企業連携が広がってきた。続きを読む
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2006年01月30日

MBJ、電子書籍取次ぎ。


 一昔前、専用の端末に本の内容を落とし込み電車の中で読める電子ブックという製品があった。これは珍しさはあったが広く普及するにはいたらなかった。
インターネット時代の今、図書のネット販売のあるサイトでは、本の目次や内容の一部が読める立ち読み機能を提供している。また、携帯の画面が少し大きくなってきたこともあり、コミックなどが読めるようになってきた。
このように、電子書籍の環境は特別な装置が無くても利用できることで、徐々に身近な存在になりつつあるように思われる。

こんな流れを受けMBJが電子書籍の取次ぎサービスを始めるそうだ。

記事(日本経済新聞(2006.1.30)11面)には

 電子書籍配信のモバイルブック・ジェイピー(MBJ、東京・千代田)は、3月から電子書籍の取次ぎサービスを始める。出版社からコンテンツを集め、配信事業者へのライセンス業務などを一括して代行する。
これまでは出版社と配信事業者が個別に交渉する必要があったが、新サービスではこうした手間を軽減でき、電子書籍向けの市場拡大に弾みがつきそうだ。


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2006年01月29日

家庭六法:ネットのトラブル


 本日は日曜日でネット関連の記事が少なかったので、家庭の六法の記事を取り上げたいと思います。

 日本経済新聞(2006.1.29)12面の[家庭の六法]ではネットのトラブルということで、出会い系サイトやアダルトサイトなどの有料サイトにうっかりアクセスしてしまい、ワンクリック詐欺の被害に遭い、代金を請求された場合の対処について書かれていた。

対処方法として
 思わずクリックしただけで、費用請求の画面がでた場合などは基本的に無視をすること。画面には支払がされないと本人に連絡するとか、会社に連絡するとかといったメッセージがあっても、ホームページを見ただけではIPアドレス(通信するためのアドレス)しか相手にはわからない。

このIPアドレスのみでは、業者には名前や連絡先などは分からないからです。
但し、このようなページを見るために連絡先や名前を入力していればまずいので、連絡先や名前などを入力するときは充分に注意が必要です。

なお、正式な形で裁判所から郵送で督促状が来た時は、裁判所に連絡する必要がある。そうでないと、差し押さえなどになったりするそうだ。

同様に迷惑メールの扱いだが、
プロバイダーやメールソフトで迷惑メール対策を行うようにする必要がある。

間違っても、迷惑メールに、「送らないで」とか「送信拒否」ということで返信メールをしてはいけない
なぜなら、返信したメールアドレス(つまりあなたのメールアドレス)が正しいことを教えているからです。

その他不安なときには国民生活センターや弁護士に相談するのがお勧めだそうです。
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2006年01月28日

「モバイルスイカ」発進、携帯がJR切符に。

 携帯電話の販売台数が先ごろ9000万台を超え、小口の現金決済などに使えるドコモの「おサイフケータイ」の契約数も昨日ついに1000万台を超えたとのことだ。

 携帯の高機能化と共に電子マネーとしての利便性も認知されだしているのかもしれない。今後この流れを一層加速しそうなサービスが本日(28日)から始まった。
携帯電話を改札でかざすだけで通過できるサービス「モバイルスイカ」だ。

記事(日本経済新聞(2006.1.28)9面)には

 東日本旅客鉄道(JR東日本)は28日、決済機能付き携帯電話「おサイフケータイ」を乗車券や定期券として使える「モバイルスイカ」サービスを始める。携帯電話で鉄道改札を通る仕組みは世界でも異例。電子マネーとして買い物にも使える。多くの人が肌身離さず持ち歩く携帯電話の高機能化は、様々な電子決済サービス普及への起爆剤となりそうだ。


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2006年01月27日

携帯電話でネット会議


 ひところに比べると、ブロードバンド回線の普及やパソコンの処理能力の向上などもあり、価格的にもインターネット利用のテレビ会議が導入しやすくなったといえる。
映像を使わない音声のみなら、人数に制限があるがスカイプなどのように無料で使えるソフトもある。効率的な会議ツールとして活用が進んでいるように思う。

 このような中、NECは携帯電話を使ってインターネット会議ができる仕組みを開発したそうだ。ますますネット会議が身近なものになるような気がする。

記事(日本経済新聞(2006.1.27)15面)には

 NECは携帯電話を使ってインターネット会議ができるシステムを開発した。会議参加者が撮影したり作成したりした写真・電子文書をほかの参加者が自分の携帯電話の画面で見ながら大勢で会話ができる。

パソコン向けのシステムを改良、外出先などで手軽に利用できるようにした。年内の実用化を目指す。


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2006年01月26日

進む方向に携帯向けるだけ。飲食店情報手軽に入手。

 今日も地図情報に関連するテーマの記事があったので、これを紹介します。
自分が進む方向に携帯を向けると、その方向に関する情報が入手できるとのことです。

記事(日本経済新聞(2006.1.26)35面)には

 携帯電話を自分が進む方向に向けるだけで、近くのレストランや観光名所の情報を取得できるサービス「マピオンポインティングアプリ」を、米ITベンチャーのジオベクター日本法人がKDDIの携帯電話を対象にスタートする。

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2006年01月25日

地図情報システムで通学時の子供を守れ。

 グーグルがグーグルマップやグーグルアースといった地図を利用したサービスを行っているように、情報サービスで地図を活用する動きが増えているように思う。
福島県のソフト開発会社が、通学時の危険地点などを記した地図情報システムが簡単に作れる仕組みを提供するとのことだ。

記事(日本経済新聞(2006.1.25)15面)には

 ソフト開発のソパックシステム(福島県いわき市)は、児童の通学路の危険地点などを記載した正確な地図を簡単に作成できるソフトをインターネットで提供する。地理情報システム(GIS)を活用する。地域住民もネットで閲覧が可能で、児童連れ去りなどの防犯対策向けに小学校や自治会の利用を見込んでいる。


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2006年01月24日

映像でスポンサー企業の携帯サイトに顧客を誘導。

 最近話題になる「フリーペーパー」。記事にあるQR(二次元バーコード)コードで携帯用の企業サイトに誘導する例が最近は増えてきたように感じる。
 人が集まる場所で映像を流し、この映像を活用してスポンサー企業のサイトに誘導するビジネスが近く始まるようだ。今日はこの記事を取り上げます。

記事(日本経済新聞(2006.1.24)15面)には

 広告メディア運営の都市情報映像は東京地下鉄の主要駅で映像を流し、スポンサー企業の携帯サイトに顧客を導く事業を4月に始める。旅行サイト運営の一休から出資を受け事業資金を調達する。携帯電話のカメラで映像を撮影すれば、対象のサイトに接続できる手軽さを前面に打ち出す。

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2006年01月23日

ITで変わる働き方。競争力の鍵にも。

 来月23日から東京で”デジタル・ワーキングモデル”をテーマにして「世界情報通信サミット」が開かれるそうだ。そこで、このテーマにちなんだ特集記事が紹介されていた。(日本経済新聞(2006.1.23)13面)

紹介されていた内容は、

1.無料電話のスカイプ
 パソコンにスカイプのサイトから無料のソフトをダウンロードしインストールすれば同じソフトをインストールしているパソコン同士であれば海外・国内問わず無料で電話ができる。最近出た2.0ではテレビ電話もできる。有料(通常の電話料金よりは安い)だが携帯電話や固定電話にも電話ができる。

 無料なので、電話代を気にせず会話ができる。電話をしながらファイルの転送もできる。


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2006年01月22日

サーバー型放送で好みの番組、自宅から「注文」


 インターネット時代の放送の方法として、家庭の受信機に好みの番組などを一旦蓄積しておき、後で検索して視聴するという新たな方式(サーバー型放送)が始まりそうだ。


記事(日本経済新聞(2006.1.22)1面)には

 NHKや民間放送のテレビ番組を受信機に蓄積していつでも好きなときに視聴できる「サーバー型放送」が2007年度中に始まる見通しとなった。放送、通信、電気メーカなど約90社が参加するプロジェクトチームが3月末をメドに関連規格を統一、専用受信機の開発など本格準備に入る。

NHKは視聴者から番組ごとに料金を徴収する有料放送として展開する計画で、総務省の懇談会でも通信・放送改革の一環として議論になりそうだ。


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2006年01月21日

「通信・放送」法体系見直しへ。総務省の懇談会が初会合。


 「通信と放送の融合」を、ニッポン放送の買収騒動で大きな話題にしたライブドアが、情報開示のあり方で地検から証券取引法違反の捜査を受けている。
 このような中皮肉にも昨日、竹中総務相の私的懇談会「通信と放送のあり方に関する懇談会」が開かれたとのことです。

記事(日本経済新聞(2006.1.21)5面)には

 この懇談会では通信・放送の融合に伴う法体系の見直しやNHK、NTT改革などの論点に沿って議論を進める方針を確認した。6月予定の最終報告に向け、関連業界を巻き込んだ議論が動き出す。焦点となるテーマについて課題と議論の方向性を分析した。

 懇談会は有識者8人で構成。月2回のペースで通信・放送の融合に伴う諸課題について消費者の視点に立って検討する。政府の経済財政諮問会議で6月に策定する経済財政運営の基本指針(骨太方針2006)にも反映する予定だ。


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2006年01月20日

原発の建設や保守にICタグを活用。


 原子力発電所のような大規模なプラント設備は、数多くの配管や電気系統があり、これらの建設時あるいは保守作業時に指示との整合性を管理するのが大変なようだ。
このようにミスの許されない職場での確認にICタグを活用しようという動きがあるようだ。今日はこの話題を取り上げる。

記事(日本経済新聞(2006.1.20)13面)には

 日立製作所は原始力発電所の建設や保守作業にICタグ(電子荷札)を活用する。来年以降の原発新設で導入、配管や電気系統にICタグを装着することによって作業の効率化や安全対策、事故防止などに役立てる。ICタグは入場券や荷物などに広まりつつあるが、プラント建設でも普及を目指す。


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2006年01月19日

古本見つけた。


 今日は日経の夕刊記事から話題を拾ってみた。

 皆さんはネットで本を購入されたことがあるだろうか。
特に地方に住んでいると、専門書のような大きい書店でないと置いていない本を購入する場合、書店で予約するのが一般的だった。予約をしても手に入るのは早くて1週間後となる。

 これがネットで本を購入するとなると、絶版でない限り目的の本が見つかり、おまけに早い場合は翌日には届くことになる。おまけに購入に際しその本の書評なども参考にできる。

 その上amazonでは、目次や一部を画面で確認できる「立ち読み」機能までサービスされている。

 そして購入のために目的の本を見つけたときに、古本の価格が提示されるようになった。もし古本でよければ、古本の中から欲しい本を選択すれば出品者からその本が送られてくる。一種の本のマッチングサイトの役割もしていることになる。ネットだからこそできるサービスといえる。

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2006年01月18日

楽天、都民銀や新生銀と提携しネット銀に参入の方針。

 ライブドアの決算に関する疑惑などで証券市場の混乱が続いている。特に今日(18日)は取引件数の限界ということで後場の修了前に取引の全面停止という前代未聞の処置となった。昨日のニューヨーク市場のダウ下落、インテルの決算が良くなかったことなど悪材料が重なったことが心理面を一層悪くしたようだ。
 このような混乱も株のネット取引が影響しているのだろう。急速な下げ相場のため、買う側も売る側も様子を見ながら小口の売買単位で注文を出すため、取引件数としては増加する。その上予想より下げがきつかった分、一度出した注文の価格を変更することも多くなったと思われる。このことが取引件数を多くし、その結果応答時間が遅くなるため変更依頼件数が増えるという、悪循環になったのではないだろうか。
 しかし景気は上向き傾向にあることから、この混乱が収まれば業績の良い企業から反発をすることになるだろう。
特にライブドアの連想でネット系企業が売られているように見えるが、ネット社会は着実に進んでいるので、ビジネスモデルが優れているネット系企業は買い時かもしれない。

 このような混乱の中、楽天はネット銀行業務に進出する方針のようだ。

記事(日本経済新聞(2006.1.18)1面)には

 仮想商店大手の楽天は、東京都民銀行や新生銀行と連携してネット銀行業務に参入する方針を固めた。都民銀の仮想支店を夏をメドに開設、来年にも共同出資でネット専業銀行を設立する。新生銀とは住宅ローン専門会社を共同出資で設立する方向。週内にも発表する。総合金融サービスを提供する体制を整え、収益の多様化や顧客の利便性向上を狙う。

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2006年01月17日

ワンセグ開始に合わせ長時間動画、携帯に配信。

 携帯の普及台数は9000万台を突破。携帯ユーザを狙った新しいサービスも毎日のように生まれているような感じがする。4月から始まる携帯向け放送・ワンセグが始まり携帯で動画を見ることが当たり前になろうとしている。

こんな中、ベンチャー企業が映画などの動画を携帯で閲覧する仕組みを発売するとの記事があった。今日はこれを取り上げる。

記事(日本経済新聞(2006.1.17)17面)には

 ベンチャー企業が相次ぎ、携帯電話で映画などの動画を閲覧するソフトを発売する。4月から携帯電話向け放送(通称ワンセグ)が始まり、携帯電話で動画などを視聴する使い方が普及すると判断。データ通信による映画やスポーツなどのコンテンツ、広告配信を目指す企業の需要を取り込む。

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2006年01月16日

携帯電話にUSEN音楽番組を無料配信。


 映像コンテンツを無料で配信しているUSENが今度は携帯電話向けに無料で音楽番組を配信するとのことだ。今までのサービスは有料だっただけに今後利用が進むと思われる。
今日はこの記事を取り上げる。


記事(2006.1.16)1面)には

 有線放送最大手のUSENは、携帯電話向けに無料で音楽番組を配信する事業を始める。有線放送の番組を活用し、4月をメドに20番組を提供する。利用者に音楽CDや「着メロ」を販売するほか、ラジオ放送のように番組の間に広告を入れて収益を確保する。携帯電話の高機能化が進むなかで、コンテンツ事業の拡大に拍車がかかりそうだ。

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2006年01月15日

ITのマナー、子供から徹底。

 インターネットの急速な普及で、24時間いつでもサービスが受けられる、地域を越えたコミュニティの形成など我々の生活が便利になる一方で、相手が見えないバーチャルな環境でのコミュニケーションとなるため種々の問題に遭遇することも否定できない。

 このようなネット社会の光の部分と影の部分への対応力を子供の時代から身に着けさせようという動きが始まりそうだ。今日はこの記事を取り上げたい。

記事(日本経済新聞(2006.1.15)34面)には

 インターネットなどの情報技術(IT)の普及が子供の成長に影響を与えているため、政府は2006年度から情報教育の取組みを強化する。文部科学省はネット利用時のマナーなどの「情報モラル」について具体的到達目標を示した教員向けの指導資料を作成。総務省も小中学生にITの正しい活用法などを教えるための教材作りに着手する。

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2006年01月14日

番組連動CMの商品を通販。


 放送と通信の融合が広告のあり方も変えようとしているようだ。今回取り上げた記事では、インターネットの利用については触れられていないが、早晩インターネットや雑誌などのメデイアミックスが進み、より複合的な広告としてその姿を変えていきそうな予感を感じさせる。

記事(日本経済新聞(2006.1.14)10面)には

 大阪の民放局、朝日放送は電通と共同で、ドラマのストーリーの中で商品を紹介する「劇中CM」の商品を通信販売する取組みを始める。劇中CMは日本テレビ放送網などが一部の番組で実施しているが、通販の仕組みを組み込むのは初めて。番組との混同を避けるため、広告の始まりと終わりの部分にテロップを流す。商品宣伝と物販を同時に行えるため新たな広告手法としてアピールし、スポンサーの獲得を狙う。

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2006年01月13日

「au」の携帯ナビ、乗換駅や道順「声」で検索。


皆さんは出かけたときに電車などの時間を調べる方法はどうされていますか?
私の場合は携帯電話で調べます。出発あるいは到着時間を指定して調べることができ、おまけに乗り継ぎなども教えてくれるので重宝しています。ですので今ではポケット型の時刻表などを持ち歩くことはなくなりました。ただ、唯一不便だったのは駅名などの入力でした。

 今日はこのような不便を解決してくれそうです。駅名などを声で指示すればokとのことです。この記事を取り上げます。

記事(日本経済新聞(2006.1.13)13面)には

 KDDIは携帯電話「au」で、声を吹き込めば電車の乗換駅や目的地まで道順を検索できるサービスを始める。ボタン操作が面倒な高齢者などにも便利で、素早く検索できるのが特徴だ。

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2006年01月12日

松下、家庭内の電力線でブロードバンドネットワークを構築へ。

 光回線が家庭にまで張り巡らせるFTH(ファイバー・トゥ・ザ・ホーム)が徐々に進み、いまや世界で一番光通信網が整備されている日本だが、今各家庭に配線されている電力線でのブロードバンド通信がもうすぐサービスされそうな感じだ。

 1月13日追記:
 今回取り上げた電力線通信(PLC)には、手ごろにブロードバンドの通信環境ができるという反面、電力線に搬送波を乗せることによる弊害を指摘する技術的見解もあります。(詳細は本稿へのコメントを参照下さい。)


今日はこれに関する記事を取り上げる。

記事(日本経済新聞(2006.1.12)11面)には

 松下電器産業は家庭内に敷いた電力線でブロードバンドネットワークを構築する電力線通信(PLC)技術を開発した。3月に米国でパソコンやデジタル家電をつなぐ通信装置の販売を始める。

新たな配線工事なしで家中に高速ネットを張り巡らすことができるようになる。早ければ今秋にPLCの実用化が認められる日本でも、同様の事業を展開する方針だ。


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